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HULFTおよびHULFT Family各製品(以下、弊社製品)における提供方針といたしまして、製品および技術サポートサービスの提供期間(プロダクトライフサイクル)に関する情報や、ご利用にあたっての留意点につきまして、下記のとおりとさせていただきます。 弊社製品のご利用にあたり、お客様のシステム計画や構築、運用の際にお役立てください。
弊社製品のバージョンは、「バージョン(Version)」番号、「レベル(Level)」番号、「リビジョン(Revision)」番号、「マイナーリビジョン(Minor-Revision)」記号で管理されます。
バージョンアップは、製品コンセプトの変更、大幅な製品機能の拡張を行うための更新です。大規模な機能改善、機能追加※1を実施いたします。仕様変更※2および製品構成、価格等の変更を伴う場合があります。
レベルアップは、製品機能を拡張するための更新です。主に機能改善や機能追加※1を実施いたします。これにより、仕様変更※2および製品構成の変更を伴う場合があります。
リビジョンアップは、障害※3の修正を行うための更新です。仕様変更を伴わない小規模な改良※4も実施いたします。
マイナーリビジョンアップは、主に緊急度の高い重大な障害を修正いたします。緊急度の高い重大な障害とは、以下のような場合です。
また、モジュール修正がなく、製品構成上の理由で既存バージョンと判別するために実施する場合があります。
弊社は、製品・サポートの提供開始から提供終了までの情報をプロダクトライフサイクルとして提供いたします。プロダクトライフサイクルを提示することにより、お客様がより円滑に製品購入やバージョンアップ計画を実施できるよう支援いたします。
プロダクトライフサイクルは、製品販売と技術サポートサービスの2つのライフサイクルから構成されております。各ライフサイクルは原則、下記のとおりとなります。ライフサイクルの基本単位は、バージョン単位(Ver.X)です。
弊社は、原則最新バージョンの製品のみ販売を行います。
ただし、最新バージョンの製品リリース後、最低半年間は1世代前のバージョン製品の販売を継続いたします。
弊社は、最新バージョン、および1世代前のバージョン製品を対象に技術サポートサービスを提供いたします。
また、最新バージョンの製品リリースから最低2年間、2世代前のバージョン製品の技術サポートサービスを継続いたします。技術サポートサービスの終了を迎えた製品について、別途、延長技術サポートサービスを提供することがあります。
旧バージョン製品の販売終了時期、技術サポートサービス終了時期、および延長技術サポートサービスの終了時期については、事前にお知らせいたします。原則、販売終了時期の告知は最低半年前、技術サポートサービス終了時期の告知は最低1年前にいたします。

弊社製品は、動作環境として対応OSおよびミドルウェアをお知らせしております。
対応OSおよびミドルウェアの拡張は、原則、弊社製品の最新版※1で対応いたします。
また、既に対応しているOSおよびミドルウェアは、製品の同一バージョン内では継続して対応していきます(レベルアップやリビジョンアップ時には、対応OSの除外は実施いたしません)。
OSのパッチファイル※2については、弊社は、OSベンダーが提供した修正モジュールであると位置づけております。そのため、既に対応しているOSの場合には、パッチファイルを適用した環境においても、適用前の環境と同様に対応といたします。
なお、パッチファイル適用の有無により、弊社製品の動作に影響があると判断された場合は、弊社製品の動作に関する留意事項など技術情報としてお知らせいたします。
原則、OSにおける付加的な固有機能※3(OS独自で提供している機能・ソフトウェア)には対応しておりません。ただし、これらの機能について、弊社製品の動作や設定等の提供可能な情報は、技術情報としてお知らせいたします。
弊社は、特定のハードウェアや仮想化環境に対して、個別の動作確認は実施しておりません。
特定の仮想化環境で動作しているOSおよびミドルウェアが、弊社製品が対応しているOSおよびミドルウェアに準拠していれば、弊社製品もそれに準じて対応といたします。
弊社製品の動作に影響があると判断された場合は、留意事項等をまとめた技術情報としてお知らせいたします。
弊社は、原則、同一製品においては技術サポートを提供するバージョンと下位互換性を保つような設計思想で開発しております。
しかし、やむを得ず互換性が保てない場合には、各製品のマニュアルにて情報を提供します。
弊社は、製品のリリースや動作環境に関する情報や利用時の留意事項、販売、サポート等の情報を随時HULFTホームページ(http://www.hulft.com)にてお知らせいたします。
特に製品のご利用に関し、お客様の導入や運用に重大な影響を及ぼす可能性がある場合は、「重要なお知らせ」に情報を掲載し迅速にお客様へお知らせいたします。