システム共通化はデータの内容も統一できるため、本部が各ゴルフ場の予約状況や日々のプレー人数などのデータを集計・分析し、マーケティング施策などに活用する際にも有利になります。しかし、これまでアイランドゴルフではBIツールなどを利用しておらず、主にPDF資料やFaxで全国からデータを収集し、Excelで集計表を作るなどしていました。この一連の作業を担当する松本氏は、日々かなりの時間を費やしていたといいます。

「当初は、各ゴルフ場に都度電話をして情報を聞いていました。後に本社からリモートでシステムを見られるようにしましたが、それでもゴルフ場の数が増えるに従って手間が増え、集計まで含めると作業全体に毎日１時間ほど費やすことに。それでは、データ収集・集計作業そのものが“目的”になってしまい、次のアクションを考えるという本来の目的に時間を割くことができません。また、経営陣からも日々のデータの迅速な収集と多角的な分析を行ないたいという要望を受けていました」と松本氏。

業務において重要なことは集計や分析した結果を施策につなげて効果を得ること。そして、より効果的な施策のためには、より多角的な分析が求められます。こうした考えから、アイランドゴルフでは「施策につなげるためのデータ収集・分析の仕組み」を検討し、集計・分析については様々なBIツールの中から「Yellowfin」の採用を決定しますした。

一方、データ収集については、アイランドゴルフはセキュリティの問題から各ゴルフ場にデータソースが分散しているため、これらを効率的に収集する仕組みが不可欠でした。当初は各拠点にバックアップソフトを導入し、VPNを経由して本社へ定期的にデータをコピーさせることも検討したそうですが、VPNの導入や維持管理に要する手間や時間、そしてコストがネックになったといいます。

そんな悩みを抱えていたときに出会ったのが、アプレッソの「DataSpider Servista」と、当時まだα版だった「Thunderbus」の組み合わせでした。Thunderbus Serverを通じて各ゴルフ場のサーバから最新データを参照し、それをDataSpider Servista経由でYellowfinが集計・分析する仕組みになっています。

Thunderbusを採用した理由について、松本氏は次のように語ります。
「データ収集ならアプレッソという評判を聞いて相談したところ、Thunderbusの存在を知りました。α版の段階からでも採用に踏み切ったのは“導入スピード”の速さ、簡単さです。検討した他の手段では、インストール時の現地作業などで月単位の期間が想定されたのに対し、Thunderbusでは現地のサーバにエージェントを導入するだけ。今後、新たなゴルフ場を運営していく際にも、基幹システムと同時にエージェントを導入すれば、すぐにデータ分析ができる状態になります。
また、収集したデータの扱いが容易であることや、費用がエージェント数に応じた月額制のため、リーズナブルであることも大きなポイントでした」

このシステムは2014年4月から検証が進められ、機能を確認したうえで本格導入がはじまりました。導入作業は基幹システムの開発元であるアイシグリーンシステムが担当。Thunderbusを使うのは初の経験ということでしたが、特別なトレーニングを受けるまでもなく使いこなせたそうです。

松本氏は、今回の仕組みを構築したことで、分析作業が大きく変わったと実感しています。
「データ収集の作業がシステマチックになり、大幅に効率化されました。また、条件を設定するだけで自動的に分析ができるだけでなく、各ゴルフ場が持つデータの全てを分析対象にできるので、集計や分析、データ活用の幅も広がっています。もちろん分析の成果はBIツールによるものですが、それが可能になったのもデータを集めてくるThunderbusがあってこそといえます」

さらに、分析結果はマーケティング等の担当者はもちろん、経営層もチェック。経営陣から「こんなデータを見たい」といった要望も出てきていて、集計・分析の内容は頻繁にアップデートしているそうです。

「以前は単なる作業として費やしていた集計の時間が、より多角的な分析を実践するための時間に変わりました。今後はより細かな分析も行なっていきたいと考えています。例えば、予約に至るまでの経路について、これまでもWebサイトでの流入先ごとの分析を行なっていましたが、電話での予約経路も識別できるよう基幹システム側のカスタマイズを進めています」と松本氏。ダイレクトメールを見て電話したのか、Webサイトを見て電話したのかなどの区別をつけ、それを分析することで、新たな施策につなげられるというわけです。

19のゴルフ場における基幹システムのデータを集約し活用するアイランドゴルフの事例は、チェーンストアや多拠点展開する企業の参考となるに違いありません。